認定資格開発サイクル

	認定資格が出来るまで
	認定資格が出来るまで

■認定試験の開発サイクル

1	Market Needs 市場のニーズ

1) 必要な技術者スキル分野のヒアリング及びその汎用性の検証

2) 需要のある技術者資格項目の決定

IT業界全体において、人材不足に悩まされている分野や今後必要とされる分野等の需要をヒアリングし、資格という証明書を発行し効率的に人材を輩出すべきかどうか判断を行います。

2	Job Task Analysis 職務の分析

1) 必要な分野での技術者育成の職務・職能のガイドライン作成

CompTIAと会員企業で作られる調査委員会により、上記１、で必要とされた分野における職務・職能の分析を致します。今現在利用されている技術、知識を調査し、「Job Task Analysis（職務分析報告書）」としてまとめられ、出題範囲の割合や各項目の決定に役立てられます。職務分析報告書は有償で購入が可能です（英語／会員のみ）。
職能に関しては、ある分野において様々なビジネスシーンに柔軟に対応できる良質な人材を輩出するため、または即戦力としての証明書とするため、仕事を一通り経験した程度、つまり実務数ヶ月程度（資格により異なる）経験した技術者が持つべきスキルを調査致します。

2) Job Task Analysis　職務の分析
　　Network+の場合（参考資料）

■調査分析報告書作成手順

ネットワーク関連の職種

■ネットワーク管理者
■LAN Technician
■Communication Analyst
■Hardware Installation Coordinator
■Customer Service Coordinator

■Telecommunication Technician
■Network Administrator
■Network Analyst
■WAN Technician

職務（例：■ネットワーク管理者）

■ネットワーク設計と実行
■Perform NetworkTroubleshooting
■Perform Network Administration and Maintenance

スキル（例：■ネットワーク設計と実行）

■××××××× ■××××××× ■×××××××	■××××××× ■××××××× ■×××××××	■××××××× ■××××××× ■×××××××
約100項目のスキルを問う

数千に及ぶスキルを要求する報告書より出題範囲決定

3	Cert. Blueprint 出題内容作成

1) 上記調査分析報告書により、コーナーストーン（試験作成委員会）による問題の提案・作成

CompTIAが試験を作成するのではなく、作成される資格分野を得意とする企業が集い構成される、コーナーストーンと呼ばれる試験作成委員会が調査分析報告書を基に問題の提案及び作成を行います。
コーナーストーンは各資格につき約20企業で構成されるもので、特定のベンダーに偏ることのない中立的（ベンダーニュートラル）な試験が作成され、職務分析報告書に基づきますので、「本当にすぐに必要な実務スキル」が問題になります。

【主なコーナーストーン】
3Com（2）・アダプテック(1)・アップル(1)・AT&T Internet Service社(1)・キャノン(1)・コンパック(5)・Eastman Kodak(1)・富士通(1)・ヒューレット－パッカード（3）・IBM(6)・インテル(4)・Linuxcare(1)・ Lotus(3)・マイクロソフト(3)・ノベル(3)・リコー(1)・Sair Linux(1)・東芝(1)・Xerox(1)など

（数字）はコーナーストーンの試験数

2)ベータテストの実施

本当に設定したスキルを問えるかを確認するため、約半年かけてベータテストを実施致します。ここで合格点を確定致します。

3)コーナーストーンの承認

ベータテストの結果をコーナーストーンに承認頂きます。

4)法的正当性検証

4	Exam Launch 試験開始

1) 世界一斉スタート

世界各国の試験センターで一斉スタート

2) 母国語対応

日本語・ドイツ語等の母国語対応

3) 認定

合格者に対しては英語による世界共通認定書を配布いたします。

5	Maintenance メンテナンス

1) 問題の品質管理

コーナーストーンに定期的に集まって頂き、マイナーチェンジにより常に「本当にすぐに必要な実務スキル」となる問題を提供致します。

2)試験結果の分析

6	Revision 改定

1) 試験結果を踏まえ顧問委員会が中心となる職能分析の最新化

技術進歩に遅れないために、早ければ年１回、遅くても２年に１回の改訂作業を行います。
その際にも職務分析の最新化から作業を行います。

ページトップへ▲