IT業界ではクリーン、かつグリーンな社会への取り組みとして、様々なITに関連する機材・機器の二酸化炭素排出量の年間の大幅な削減を実施しているという調査報告が出てきている。
クライメート・セイバーズ・コンピューティング・イニシアチブ（CSCI）が発表した調査によると、2007年以降IT業界がIT機器関連で削減した二酸化炭素の量は、3200万トン以上であることがわかった。
CompTIAは、スポンサーメンバーとして、エネルギー効率を通してIT機器による環境への影響を削減することを目的に2007年に設立されたCSCIに様々な協力を実施している。
「この調査結果は、我々IT業界が正しい方向に向かって進んでいることを表している。CompTIAのメンバーはCSCIのエネルギー効率のミッションの推進を継続し、今後数年においてさらなる二酸化炭素排出の削減に向けた支援を強化するだろう。」CompTIA
CEO Todd Thibodeauxは述べている。
このベンチマーク調査は、Natural Logicにより実施され、CSCIが掲げるゴール「2011年6月までの二酸化炭素排出量の削減目標5400万トン」に対しての進捗が調査された。この調査では、2007年以降IT機器から排出される年間の二酸化炭素量が3200から3600万トン全世界で削減されたことがわかった。この量は、9つの石炭火力発電所をオフラインにするための必要量に値し、20億以上の年間省エネルギー量に値する。
さらに調査では、IT業界は、2011年6月までにCSCIの削減目標達成に向かっていることがわかった。
「CSCIが2007年に設立された当時、デスクトップコンピュータで使用される電力の50%は無駄に消費されていました。今日、私たちのメンバー、ハードウェアメーカー、IT機器販売企業、その他の重要な役割を担うパートナーの共同努力により、IT業界は、今までの消費量の25%削減に至るまでとなった。」とCSCI
の取締役Pat Tiernan氏は述べている。
CSCIはメンバーの専門知識やリーダーシップを活用して、ビジネスおよびホーム用のネットワークシステムやデバイスの拡大に焦点を置き、取り組みを行う。CSCIは、ネットワーク技術のためのエネルギー効率の基準を設定することから始める予定だ。これら基準は、メンバーとの取り組みや、米環境保護庁との提携により開発される。
「ネットワークデバイス数の増加に伴い、ネットワークやネットワーク機器に対するエネルギー需要も同様に上昇する。この増加の裏には、大幅なエネルギーおよびコスト削減の可能性が存在する。CSCIとCompTIAは、エンド・ツー・エンドのコンピュータエネルギー効率を達成するため、接続されているデバイスや、そうしたデバイスとネットワークとの相互作用で使用されるエネルギーに取り組む必要があると認識している。」CompTIAのプロダクトマネージメントRick
Bauerは述べている。
この展開の一環として、ビジネスおよびホーム用ルータやスイッチ、ビジネス用WLAN、セキュリティーやアクセスデバイスに対して、企業の環境ミッションの取り組みとして、2015年までに、CO2年間排出量をさらに3800万トン削減をするという目標が立てられた。これは、50億ドルの年間省エネルギー量に相当する。
「私たちは、グリーンITのトレーニングや認定資格の展開を行うため、CSCIとのさらなる取り組みを行うだろう。今後、グリーンIT環境に特化したスキルを有する技術プロフェッショナルは必要不可欠と考えている。」Rick
Bauerは述べている。
この調査は、2007年7月1日から2010年6月30日までのCSCIイニシアチブプログラムが対象となり、データは、メンバー企業のパワーマネージメント導入における進捗や、出荷量や設置基盤情報、電源ユニットの効率レベル、世界で売られているユニットの数、使用されているオペレーティングシステム、市場リサーチ、業界分析者からの予測データから収集された。
クライメート・セイバーズ・コンピューティング・イニシアチブ (CSCI) とは：
CSCIは、エンド・ツー・エンドのコンピュータのエネルギー消費の削減に貢献を行うグローバルコンソーシアムである。2007年の設立以降、大手企業や技術産業ステークホルダーを含む645以上の企業メンバー、数千もの個人メンバーがイニシアチブに参加をしている。彼らのイニシアチブは、「コンピュータ機器のエネルギー効率の向上」「パワーマネージメントの導入・設置の増加」「ユーザーへのスマートなコンピュータ使用の推進」の3つを焦点とし、ITセクターのエネルギー消費の削減に取り組んでいる。これらのイニシアチブは、シスコ、CSC、デル、Emerson
Network Power、Google Inc.、HP、Intel、Juniper Networks、マイクロソフト、World
Wildlife Fundが先導している。スポンサーには、1E、Acer Inc.、CompTIA、Faronics、富士通、日立、Lenovo、NEC、Sony
Electronics、Sparxent Verismic Software、シマンテック、Verdiem
Corporationが含まれる。
CSCI 日本語ウェブサイト http://www.climatesaverscomputing.org/japan/
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